建築設計とは.センス／経験／実績
建物は人と同じで各々が姿、形が違うように他で見た建物と同じように真似して建てても周りの景観、土地の構造的な問題で合わない様にそれぞれ場所の条件に
合った設計をしなければ満足できる建物は不可能です。
建物はただ住むのではなくそこに住む人と長い人生を共に生きる器。
その為には、ただ無造作に箱を建てるのではなく周りの景観を一緒に取り入れ建物と外部の景観も建物の一部として取り込む方法。
平屋建ての良さ。
時代が変化する時、今までのように大きな2階建、部屋数に必要性があるのか
考える時では、平屋建はメンテナンス、耐震性、台風等の災害に強い上、建築コスト、税金も安く素敵な建物に仕上がります。建物は敷地に対して建物４庭が６
の割合が理想的空間になります。
新築工事の提言。
建物を新築する時公的機関（フラット35）より借入する場合、耐震基準、省エネルギー基準、ZEH基準等がありそれらを満たすと、金利、税金、保険等の優遇措置が有りますが、果たして良い事ばかりなのか、そこにはマジックが有り、耐震性、省エネ住宅の等級を取るには、取得することの費用（耐震、省エネルギー消費量の計算、評価認定証の取得等）各社団法人よりの取得をする為に設計料以外にもかかり建築費の上昇になります。国の優遇措置と比較するとメリットは少ないのでは。また、今後リフォーム工事をする場合外壁と内部に穴明ける、壊す等の工事をすると、今まで省エネ住宅で仕上げた気密シートを破損しそのままにしておくと外部と内部との欠損部分で結露し構造材が腐食する。（外部と内部の設備配管時）
耐震基準の提言
木造建築で耐震性を保つためには土台、柱、2階胴差に国の指針により金物を取付けるようになっているが、そもそも金物は木材の繊維方向に釘付け(ZN65)ビス等の金物で取付けるため木材断面の大きさ(105）の柱では断面不足のうえ金物で断面欠損し耐力不足なり施工不良等と重なり地震力によって破断し直しようがない。設計段階で、材料（材質、断面の大きさ、耐力壁のバランス）を考慮する事が重要ではあるが、住宅で耐震性ばかりだと空間的に解放感が無くなり、共同住宅のようになってしまい最悪の建物になつてしまう。本来なら耐震性のある建物は柔軟性がある古民家のような部材が大きく平面的にどっしりとした形状、構造的には基礎に固定をしないで古来からの地震台風等の力を柔軟に逃がす貫、楔等でバランス良く建てるのがベスト。例：五重塔・法隆寺・寺院等・農家。
中古住宅の公的資金のマジック(耐震基準適合証明書）
中古住宅の公的資金を利用する場合、1981年5月以前の建物に対して補助金、固定資産税控除、住宅ローン控除）等が有りますが、適合証明書を取得するには
簡易耐震診断（構造評価点1,0以上必要）、一般耐震診断、精密耐震診断等があり、建築士、国の指定性能評価機関等に住宅診断をして貰う、その為には耐震診断設計料、耐震補強工事等に費用が掛かり,補助金、その他の優遇措置を上回り費用対効果が出ない。（発行には他にも新築工事時の完了検査済証が必要）所謂検査機関の無駄な費用として出金し、その費用を材料費に使ったらと、また耐震補強には既存基礎がひび割れの補強、筋交いの補強等があり、特に木造の柱に補強金物取り付けは柱の腐食、強度不足及び繊維方向にボルト、釘を止めるため断面を痛め逆に強度不足になる、耐震補強工事施工後、新潟県に起きた地震で
倒壊した事例も多く残されている。耐震補強工事の職人の技量不足により還って無駄な工事になる事を考慮すべきである。街並みをよく歩いていると、如何にも古くいまにも倒壊しそうな建物があるが、震度5以上の地震がきてその建物が倒壊したかと見に行ったら全然平然と立っていた、やはりその建物は昔の職人の施行技術、材料、構造的のトータルバランスが優れていたからである。
耐震補強をしない場合は住宅売買瑕疵保険の既存保険付証明書で代用可能なので検討すべき。
設計者を選ぶのは貴方のセンスで決まります。
以上私のつぶやき